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ヒトパピローマウイルス(HPV)感染症予防接種

子宮頸がんの原因は、ヒトパピローマウイルス(HPV)です

 ヒトパピローマウイルスは、ありふれたウイルスで性交渉により感染します。女性の約8割が50歳までに感染を経験するといわれており、通常は感染しても自然に排除されますが、長い感染が続いた場合、細胞が少しずつがん細胞へと変化することがあります。

 20~30代で発見される子宮頸がんは8~9割がヒトパピローマウイルス(HPV)16型・18型です。この年代は、妊娠・出産のピークが重なることが知られていて、その後の妊娠・出産に影響が出ます。

HPVワクチンを接種することで、子宮頸がんの割合が高い16型・18型の感染を予防できます

 HPV(ヒトパピローマウイルス)感染症予防接種は、子宮頸がんの原因に多い16型・18型に効果があります。性交渉で感染するので、性交渉を始める前に予防接種をすることが望ましいです。

ヒトパピローマウイルス(HPV)感染症予防接種の積極的勧奨が差し控えられていますが、定期接種の対象年齢である接種希望者は、自己負担なく無料で接種を受けることができます

 平成25年6月14日に行われた、「平成25年度第2回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会安全対策調査会(合同開催)」において、ワクチンとの因果関係を否定できない持続的な疼痛が接種後に見られたことから、同副反応の発生頻度等がより明らかになり、国民に適切な情報提供ができるまでの間、定期接種を積極的に勧奨すべきでないとされました。

 ただし、下記の定期接種対象年齢である接種希望者は、定期接種として自己負担なく無料で接種を受けることができます。

定期接種対象年齢小学校6年生から高校1年生までの女子       標準的な接種年齢は、中学1年生
十分な予防効果を得るため、3回の接種が必要です。接種が完了するまでに6か月かかります

 接種を希望される方は、保護者が母子健康手帳を持参し、大原保健センター窓口で予診票を受け取り、接種協力医療機関に予約をしてから、予防接種を受けてください。接種について検討されている方については、電話か窓口にて、大原保健センターまでお問合せください。

予防接種の効果

 主な原因ウイルスからの感染を予防することができます。全3回の予防接種を完了することで、10年前後あるいは10年以上の一定期間の効果が持続すると言われています。そのため、妊娠・出産適齢時期という大事な時期に、子宮頸がんの発症を予防することができます。また、予防接種はヒトパピローマウイルス(HPV)感染症に感染したことがない人には有効ですが、現在感染している型には効果がありません。

 ワクチンを接種しても全てのヒトパピローマウイルス(HPV)を予防できるわけではありません。20歳を過ぎたら定期的な子宮がん検診が必要です。

副反応について

 ヒトパピローマウイルス(HPV)感染症予防接種だけでなく、他の予防接種でも同等の頻度で副反応が発生します。主な副反応は、接種部位の疼痛、発赤、腫脹です。他に発熱、頭痛、胃腸障害、筋肉・関節の痛みなど全身反応もあります。重い副反応として、まれにアナフィラキシー反応などの過敏症反応、ギランバレー症候群、血小板減少性紫斑病、急性散在性脳脊髄炎などが現れることがあります。万が一、注射した場所にかぎらず、痛みやしびれ、脱力などが起こり、長くつづく場合には、医師にご相談ください。

予防接種による、失神について知ってください

 注射の痛み、恐怖、興奮などの様々な刺激のために、心拍数や血圧が低下して、失神が起こることがあります。予防接種による失神は、思春期の女性に多いと言われています。注射への恐怖が強い人は、事前に医師に伝えてください。

 失神による転倒やケガを防ぐため、接種後はすぐに帰宅せず、30分間は背もたれがある椅子など、体重をあずけられるような場所に座り、なるべく立ち上がることを避けて、安静にして、診察室から移動する時は、看護師や保護者に付き添ってもらってください。

 通常は、横になって安静にするだけで回復します。

接種にあたっての注意事項及び接種を受けた後の一般的な注意事項等について

 予防接種の実施においては、体調の良い日に行うことが原則です。お子様の健康状態が良好でない場合には、かかりつけ医等に相談の上、接種するかどうか判断するようにしましょう。

 詳細については、下記の「説明書」をご覧ください。

<HPVワクチン接種に関するリーフレット及び説明書>

HPVワクチン接種説明書.pdf

子宮頸がんは定期予防接種で防ぐことができます.pdf

予防接種による健康被害救済制度について

 定期の予防接種によって引き起こされた重篤な副反応により、医療機関での治療が必要になったり、生活に支障がでるような障害を残すなどの健康被害が生じた場合には、予防接種法に基づく補償を受けることができます。

お問合せ先  大原保健センター 電話:0470-62-1162

<厚生労働省作成のリーフレット ワクチンの有効性及び安全性等について>

HPVワクチンの接種を検討しているお子様と保護者の方へ.pdf

HPVワクチンを受けるお子様と保護者の方へ.pdf

HPVワクチンの接種に当たって医療従事者の方へ.pdf


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